タイヤの修理が可能かどうかを調べる方法
タイヤの修理が可能かどうかは、タイヤのどの部分がパンクがしてしまったかによって変わってきます。
トレッド部がパンクした場合
ショルダー部がパンクした場合
この場合は、タイヤのパンク修理はできません。タイヤを交換する必要があります。
サイドウォールがパンクした場合
ショルダー部分と同様、修理することはできません。
トレッド部のパンクで、修理できないケースとは？
タイヤがパンクすると、車が完全に停止するまで、多かれ少なかれその状態で走行することになります。パンクしたタイヤや空気圧の低下したタイヤで運転すると、タイヤの内部構造が損傷している可能性があります。
タイヤに起こるダメージ
空気圧不足のタイヤやパンクしたタイヤで走行すると、サイドウォールが押しつぶされます。これにより、タイヤの内側にこすれたような跡が付きます。これはタイヤ内部のインナーライナーが熱と屈曲、もしくは接触によって剥離しかけている兆候です。そのまま走行するとバーストする恐れがありますので、タイヤの状態をタイヤ専門店で確認し、修理可能かどうかを判断してもらう必要が有ります。
トレッド部のパンクであっても、内部構造を損傷した場合はタイヤの強度が失われているため、修理はできません。
他にタイヤが修理できないケースとは？
他にもタイヤの修理ができないケースも存在しますので、次から紹介しておきます。
異物が刺さっている場合
トレッド部に異物が刺さっている場合でも、その大きさや位置によっては修理できません。
異物の直径が6mm以上ある場合、穴が大きすぎて修理用のパッチやプラグでは十分な強度が確保できないため、修理は不可能です。また、複数の異物が近い位置に刺さっている場合も、修理箇所が密集することでタイヤの強度が著しく低下するため、修理できません。
さらに、異物が斜めに刺さり深く損傷している場合は、表面だけでなくタイヤ内部のベルト層やカーカスまで傷ついている恐れがあるため、修理後の安全性が確保できないため修理できません。
タイヤが劣化している場合
タイヤの劣化が進んでいる場合も、トレッド部のパンクであっても修理はできません。
例えば、タイヤの残り溝が1.6mm以下（スリップサインが露出している状態）になっている場合、道路交通法違反となるため修理はできず、交換が必要です。
また、溝が十分にあっても、タイヤのゴムにひび割れや亀裂が多数見られる場合は劣化が進んでいます。劣化したタイヤは強度が低下しており、修理しても十分な耐久性が得られません。
タイヤ修理の3つの方法
先ほどから紹介しているように、条件を満たしたパンクのみタイヤの修理をすることができます。3つの方法がありますので見ていきましょう。
・ PRP（「マッシュルーム」とも呼ばれます）
タイヤ専門店が行う修理方法で、最も確実です。この方法では、タイヤを分解して内側の損傷を点検します。穴を特定した後、内側からPRPを挿入して接着し、空いてしまった穴を完全にふさぎます。
・ プラグ
タイヤの外側から差し込みます。この方法でのタイヤ修理は、空気圧不足やパンクの状態で走行したタイヤの内側を点検しません。損傷のレベルが把握されていないため、お勧めしません。
・ パッチ
自転車のインナーチューブの修理方法と似ています。ただし、この修理方法もお勧めしません。内側は密閉されますが、トレッドと内側のゴムの間はふさがれていないためです。そのため、浸水と金属層の酸化が起こるおそれがあります。こうした損傷により、タイヤがバーストする可能性があります。
タイヤ修理キットとは
一般的なタイヤ修理キットには、フォームをタイヤに注入するパンク修理スプレーや、外側から穴を埋めるドリルなどがあります。
ミシュランタイヤは、どんな場合にも、これらによるタイヤの修理をお勧めしていません。タイヤ内部を点検することなく修理を行うことで、上記に述べたリスクが生じるためです。
タイヤがパンクした時は、スペアタイヤに交換し、パンクしたタイヤの点検をタイヤ専門店に依頼されることをお勧めします。
スペアタイヤをお持ちでない、または使用できない場合は、最寄りの修理店まで車を運ぶ必要があります。ロードサービスにご連絡ください。
それも可能でない場合は、最後の手段としてタイヤ修理キットを使用しましょう。この修理は一時的な手段です。最寄りの修理店まで運転し、タイヤを修理できるか、それとも交換する必要があるか、プロの判断を仰いでください。
タイヤの修理の可否は状況によって変わる
パンクしたタイヤが修理できるかどうかは、パンクの発生場所によって変わります。トレッド部のパンクであれば一部の状況を除いて可能で、ショルダー部やサイドウォール部の場合は修理できません。
パンクが発生したら、まずは修理可能かどうかを専門店で確認してもらいましょう。プロによる適切な判断によって、安全性を確保したうえでの対応が可能です。
